写真はイメージ＝PIXTA人類かつてない寿命の伸びが私たちの生き方そのものを揺さぶり始めています。大きな選択肢は2つ。生涯現役か、金融資産などによる早期引退か。いずれの生き方を選ぶにしても、はっきりと備えなくてはいけません。それは今いる会社で働きながらでも可能です。
65歳に向けた働き方は不満だらけ
定年という言葉が有名無実化しつつあることを実感します。定年とは、会社に勤務している従業員が、決められた年齢で会社を去る仕組みです。
多くの会社の定年年齢は60歳。
2000年までは定年とともに公的年金を満額受け取ることもできました。ちなみに2000年で60歳ということは1940年生まれ。太平洋戦争が終わった時点で5歳以上の年齢だった方々にとって、定年とは現実的なものだったことでしょう。
しかし年金受給年齢は次第に繰り上げられています。1961年生まれ以降の男性であれば65歳になって初めて年金を受給できることになります。1961年生まれと言えば、2021年の今年時点でちょうど60歳。だとすると、定年を迎えたにも関わらず、年金を受け取れない期間が5年間あるわけです。
もちろんそのために高齢者雇用安定法という法律があります。従業員が望む場合、会社は65歳まで雇用契約を改めて結ぶことが義務付けられています。だから多くの方々は会社に再雇用されつつ、65歳という真の定年を待つことになります。
しかし再雇用されたから安心というわけではありません。というのも、再雇用時に給与を引き下げる会社が多いからです。その一方で、期待される仕事や成果は今までと変わらない場合もあり、働く側としてはどうにも不満が高まってしまいます。
真の定年に向けて、できることはないのでしょうか。
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