IOCのバッハ会長は、延期になった東京五輪の開催へ全力で取り組むと強調した（写真は3月）=ロイター
【ジュネーブ=細川倫太郎】国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は15日の記者会見で、2021年夏に延期になった東京五輪について、安全に開催するため複数のシナリオを検討していることを明らかにした。「無観客（開催）は望んでない」と強調し、観客を入れて大会の開催を目指すとした。
世界では新型コロナウイルスの感染が勢いを増しており、1年後でも東京五輪を開催できるか不安が広がっている。オンライン形式で開いた理事会の後の会見で、バッハ氏は「我々は来年7月、8月に東京五輪を開くことに全力で取り組み続けている」と強調した。感染防止対策をとるための選択肢を検討しているとしたが、中止や再延期の可能性については言及しなかった。
理事会ではIOCの調整委員会のコーツ委員長が東京五輪の準備状況を報告し、バッハ氏は「順調に進んでいる」と評価した。ただ、「1年後の状況がどうなっているかは分からない」と認めつつ、世界保健機関（WHO）の助言を受けながら、準備を進めていく考えを改めて示した。
IOCや大会組織委員会は東京五輪の簡素化に向け、200以上の項目を見直している。テスト大会の縮小や競技会場の収容人数の削減などを検討しているもようだ。調整委は9月会合で大枠の計画をまとめる予定だが、大会の盛り上がりにも直結するだけに、作業は難航する可能性もある。
一方、理事会は22年にセネガルの首都ダカールで開催を予定していた夏季ユース五輪を26年に延期することを決めた。22年には北京冬季五輪が開かれるなど大会が続くためで、各競技の国際連盟（IF）や各国の国内オリンピック委員会（NOC）の負担が重くなり過ぎると判断した。17日のIOC総会で承認を経て、正式決定する。
新型コロナでスポーツの国際大会は相次いで中止や延期に追い込まれ、IFやNOCは大きな打撃を受けている。IOCは15日、各団体の財政支援のためこれまでに計1億ドル（約107億円）以上を支援したと発表した。
2020-07-15 18:36:53Z
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