■12球団代表者会議
プロ野球がウイルスに追い詰められた。日本野球機構（NPB）は3日、東京都内で臨時12球団代表者会議を開き、延期している公式戦の開幕を目標としていた24日からさらに延ばすことを決めた。日程を決められないばかりか、斉藤惇コミッショナーは143試合からの削減や無観客実施といった「禁じ手」の可能性にも言及。緊急事態宣言ともいえる極めて厳しい内容で、先行き不透明な状況に拍車が掛かった。
■球団の経営圧迫必至
苦境に立たされたプロ野球の先行きが全く見えない。ウェブ上での会議を終えた斉藤コミッショナーは、セ、パ両リーグ理事長とともにウェブ上で記者会見。「努力を続けたが感染のピークがはっきりしない状況になっており、開幕日の設定は困難だった」と声を絞り出した。
3月23日の会議で設定した開幕目標は4月24日。新日程は今後協議するが、少なくとも5月にずれ込むことで禁断ともいえる策に着手する。斉藤コミッショナーは「強く希望していた143試合の予定を減らすということも検討せざるを得ない」と、これまで言い続けてきたシーズン143試合数の維持を断念する可能性に初めて言及した。
パは3月31日に6球団の社長が緊急オンライン会議を開き、試合数削減もやむなしとの見解を表明。4月2日にはセも会合で同調した。次第に“外堀”が埋まる中、NPBは3日の代表者会議前に行われた新型コロナウイルス対策連絡会議で、専門家チームから4月の試合開催を見送るように提言を受けた。
試合数削減は球団の懐を直撃する。入場料、試合中継に伴う放映権料はもちろん、物販など、年間70試合以上の主催試合では当然ながら大きな金額が動く。NPBは当初の3月20日から徐々に開幕日をずらしながらも「143試合」にこだわってきたが、ついに断念も視野に入れざるを得ない状況まで追い込まれた。
さらに斉藤コミッショナーは無観客試合の実施についても「こういう状況だから否定できない。考慮の一つにある」と明言した。2月29日以降のオープン戦は無観客で行ったが、チケット代などが違う公式戦で観客を入れないのは球団によっては死活問題となる。それでも映像やニュースを通してでも「球音」をファンに届けるため、今後の選択肢の一つとして議論される見通しとなった。
もっとも、無観客実施の場合でもチームは各地を移動することになるため、専門家チームからはリスクが伴うことを指摘された。試合数を減らし入場料も見込めないとなれば、球団の経営を圧迫する事態になりかねない。選手はモチベーションをどこに向けて調整するか。いまだに感染が拡大し続ける中で、極めて難しい判断を迫られている。
五輪延期で7月から8月にかけ設定していた中断期間に試合ができるようになった。全日程実施へ望みがつながったかにみえたが、ウイルスは猛スピードで世界に広まっている。愛知医科大の三鴨広繁教授は「いつと言われると難しいが、ピークは4月から5月と考えているので（開幕は）5月の終わりごろなら何とかなるのではないか」と見通しを語る。裏を返せば、終息が見通せなければ少なくとも試合数削減は不可避。プロ野球がかつてない非常事態に陥った。 （松田達也）
西日本スポーツ
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