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“行方錯綜”する東京五輪 ＩＯＣ最古参委員「中止するつもりない」「無観客開催」も選択肢 松井大阪市長「２４年の開催目指すべき」 （1/2ページ） 東京五輪、２１年７月開催へ
夏に開催が迫っている東京五輪・パラリンピックだが、コロナ禍により行方が錯綜（さくそう）している。世界的にワクチンが供給されるまで時間を要するとみられ、中止論も浮上するが、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）で最古参のディック・パウンド委員（カナダ）が「ＩＯＣに中止するつもりはない」と発言、「無観客開催」も選択肢だと指摘した。
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パウンド委員は２０日、共同通信のインタビューに、東京五輪・パラリンピックについて「ＩＯＣに中止するつもりはない」と述べた。コロナ感染拡大が収束しない場合、中止よりも無観客での開催が妥当との考えを示した。再延期や２０２４年大会をパリと共催する可能性は困難とした。
一方、大阪市の松井一郎市長（日本維新の会代表）は２０日、「後ろ倒しし、２４年の開催を目指して交渉すべきだ」と語った。すでに１年延期されている東京五輪だが、国内のワクチン接種を夏までに終えるのは不可能だとして、さらに３年先送りすべきとの見解だ。２５年に大阪・関西万博が控えていることから、コロナ後の経済の起爆剤となることを期待しての発言とみられる。
２４年パリ五輪組織委員会のトニー・エスタンゲ会長は同日、「全く何もやらない（中止）よりは無観客（開催）の方が良い」と述べた。数日前にＩＯＣと意見交換をした印象として「ウイルスの流行状況に応じて五輪を開催する方策について、無観客とすることも含め、あらゆることが考えられているようだ。開催維持の意思はとても強い」と発言した。パリ五輪の延期は「想定していない」とした。
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